節水トイレの累計出荷台数が3,000万台を突破しました。

一般社団法人 日本レストルーム工業会（本部：愛知県名古屋市、会長：清田徳明（TOTO株式会社 代表取締役社長執行役員））では、このたび洗浄水量が6L以下のトイレ（以下「節水トイレ」という）に関する出荷統計調査を実施しました。その結果、2020年7月に節水トイレの出荷台数が累計で3,000万台を突破したことがわかりました。

詳しくは、こちらをご覧ください。

節水トイレの累計出荷台数が2,000万台を突破しました。

一般社団法人 日本レストルーム工業会（本部：愛知県名古屋市、会長：喜多村円（TOTO株式会社 代表取締役社長執行役員））では、このたび洗浄水量が6L以下のトイレ（以下「節水トイレ」という）に関する出荷統計調査を実施しました。その結果、2016年11月に節水トイレの出荷台数が累計で2,000万台を突破したことがわかりました。

詳しくは、こちらをご覧ください。

2014.11.21　「日本国内のパブリック施設における節水効果について」を公開しました。

2014.11　「日本国内のパブリック施設における節水効果について」を公開しました。
住宅以外の用途の建築物における水消費に関する基礎的研究データを収集・分析し、研究報告書としてまとめています。
⇒詳しくはこちらをご覧ください

※正誤情報


2015.2 　P.12 節水効果の試算結果

節水トイレが低炭素建築物の対象製品に選ばれました。

節水トイレが低炭素建築物の対象製品に選ばれました。

詳しくはこちらをご覧ください。（外部リンク）

日本衛生設備機器工業会ホームページ（外部リンク）

節水トイレの累計出荷台数が1,000万台を突破しました。

一般社団法人 日本衛生設備機器工業会（会長：張本邦雄）では、このたび洗浄水量が６Ｌ以下のトイレ（以下「節水トイレ」という）に関する出荷統計調査を実施しました。

その結果、２０１２年１０月に節水トイレの出荷台数が累計で１，０００万台を突破していることが判明しました。 国内においては、９０年代末に発売が開始され、２０００年代初頭に全社ラインアップされた後、急速に普及した節水トイレですが、わずか１０年あまりでその累計出荷台数が１０００万台を突破しました。

特に最近では、住宅エコポイント制度の対象製品となり、節水トイレの普及を後押ししています。また、「都市の低炭素化の促進に関する法律」（平成２４年１２月４日施行予定）の「低炭素建築物」対象製品になるなど、今後についても、その普及が期待されています。

一方、普及率は現在１３％で、年間のＣＯ２削減値は５．６万トンにすぎません。 日本のトイレすべてが節水トイレに置き換わった場合、１年で約７億４千万ｍ3もの節水（東京ドーム５９６杯分）が実現でき、ＣＯ２も年間でさらに３８万トン削減できます。 節水トイレのさらなる普及は、低炭素社会実現に大きく貢献します。

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節水関連Topicsを更新していきます。

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お楽しみに！