巧水関連Topics

2017.8.15~17 国交省 「水のワークショップ」に出展しました。

2017.8.2、3 国土交通省「子ども霞が関見学デー」に出展しました。

 

節水トイレの累計出荷台数が2,000万台を突破しました。

一般社団法人 日本レストルーム工業会(本部:愛知県名古屋市、会長:喜多村円(TOTO株式会社 代表取締役社長執行役員))では、このたび洗浄水量が6L以下のトイレ(以下「節水トイレ」という)に関する出荷統計調査を実施しました。その結果、2016年11月に節水トイレの出荷台数が累計で2,000万台を突破したことがわかりました。

詳しくは、こちらをご覧ください。

2014.11.21 「日本国内のパブリック施設における節水効果について」を公開しました。

2014.11 「日本国内のパブリック施設における節水効果について」を公開しました。
住宅以外の用途の建築物における水消費に関する基礎的研究データを収集・分析し、研究報告書としてまとめています。
⇒詳しくはこちらをご覧ください

 

※正誤情報


2015.2  P.12 節水効果の試算結果

 

節水トイレが低炭素建築物の対象製品に選ばれました。

節水トイレが低炭素建築物の対象製品に選ばれました。

詳しくはこちらをご覧ください。(外部リンク)

日本衛生設備機器工業会ホームページ(外部リンク)

節水トイレの累計出荷台数が1,000万台を突破しました。

一般社団法人 日本衛生設備機器工業会(会長:張本邦雄)では、このたび洗浄水量が6L以下のトイレ(以下「節水トイレ」という)に関する出荷統計調査を実施しました。

その結果、2012年10月に節水トイレの出荷台数が累計で1,000万台を突破していることが判明しました。 国内においては、90年代末に発売が開始され、2000年代初頭に全社ラインアップされた後、急速に普及した節水トイレですが、わずか10年あまりでその累計出荷台数が1000万台を突破しました。

特に最近では、住宅エコポイント制度の対象製品となり、節水トイレの普及を後押ししています。また、「都市の低炭素化の促進に関する法律」(平成24年12月4日施行予定)の「低炭素建築物」対象製品になるなど、今後についても、その普及が期待されています。

一方、普及率は現在13%で、年間のCO2削減値は5.6万トンにすぎません。 日本のトイレすべてが節水トイレに置き換わった場合、1年で約7億4千万m3もの節水(東京ドーム596杯分)が実現でき、CO2も年間でさらに38万トン削減できます。 節水トイレのさらなる普及は、低炭素社会実現に大きく貢献します。

詳しくはこちらをご覧ください。

節水関連Topicsを更新していきます。

巧水関連Topicsでは節水などに関するTopcisを更新していきます。

お楽しみに!

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